【医療×ドローン】
tyatarou
今回は医療用ドローンについてご紹介します。
動画で視聴するならこちらから↓
1.日本の航空法におけるドローンの位置付け
2.各国の医療ドローンの開発状況
3.日本の医療ドローンの開発状況
4.実際に医療用ドローンの実用化に向けた開発に取り組んでいる自治体
5.医療ドローンの問題点や課題
6.医療用ドローンの未来
1.日本の航空法におけるドローンの位置付け
まず、航空法におけるドローンの位置付けは「無人航空機」です。
無人航空機とは「人が乗ることができない飛行機、回転翼航空機、滑空機、飛行船であって、遠隔操作又は自動操縦により飛行させることができるもの」を指し、ドローンはこの括りに該当します。
この無人航空機ドローンを医療向けに活用されたものが医療ドローンです。
まず、ドローンは緊急医療の分野で、遠隔地における医療支援が可能です。
これまでにも、物流、災害対応、測量、警備業などの分野でドローンが活躍していますが、
災害医療や救急医療など、医療分野でのドローン利用はまだ進んでいません。
しかし、ドローンを活用することで、医療機関にない医療機器や薬を迅速に配送できます。
これにより、離島や山間部でも充実した医療サービスを提供し、安心できる医療につながることが期待されます。
2.各国の医療ドローンの開発状況
では実際の医療ドローンの開発状況を各国毎にご紹介いたします。
米国では、FAA 連邦航空局が医療用ドローンの運用に関するガイドラインを定めており、実際に多数の医療機関でドローンを用いた医療物資の配送が既に行われています。
また、大手通販サイトのアマゾンドットコムではドローンを用いた医療物資の配送に向けた開発を進めています。
スイスではドローンを用いて医療用サンプルを輸送するという仕組みが2018年から始まっています。
渋滞などの影響を受ける陸上の輸送に対し、空を使うことで大幅に輸送時間は短縮され、速やかに検査や診療が行われるようになったといいます。
ルワンダでは、医療用ドローンを用いた医療物資の配送が現実のものとなっています。
ジップラインという企業が運営するドローンシステムを利用し、血液製剤や薬剤などを運び、郊外の病院や医療ポストに配送しています。
オーストラリアでは、クイーンズランド州で医療用ドローンの実証実験が行われています。
この実験では、ドローンを用いて心臓発作の患者に自動体外式除細動器を届けることを目的としています。
インドでは、医療用ドローンを用いた輸血物資の配送が行われています。
このシステムは、血液銀行と病院の間の距離が遠い地域での医療サービスを支援するものです。
ドイツでは、ドローンを用いた救急医療サービスが検討されています。
アウトバーンでの交通事故を想定し、5kmエリアに1機ずつドローンが配備されています。
高速道路で交通事故が起きたときドローンがまず現地に飛び、現場の状況を撮影し、映像や画像を医療機関などに送信します。
これによりドクターヘリが到着するまでの情報収集のタイムロスを防ぐことができます。
現在、ドローンを用いた心肺蘇生法の実証実験が行われており、将来的には、救急車が到着する前にドローンで医療機器を運ぶことが可能になるかもしれません。
3.日本の医療ドローンの開発状況
一方、日本では、一部の製薬企業がドローンメーカーと協力して、遠隔地に処方薬などを配送する実証実験が行われています。
2015年に改正された航空法でドローンには一定の規制が設けられましたが、国や自治体、またはその依頼により捜索・救助を行う者がドローンを使う場合は適用外となっています。
2017年の九州北部豪雨では、自衛隊や消防、警察、日本ドローンコンソーシアムが集まり、災害現場でドローンの活用を検討し、実証実験が行われました。
また、2022年12月5日からはドローン国家資格制度が開始され、ライセンス申請には技能証明申請者番号が必要になっています。
4.実際に医療用ドローンの実用化に向けた開発に取り組んでいる自治体
実際に医療用ドローンの実用化に向けた開発に取り組んでいる自治体があり、例えば、福島県南相馬市では、2016年から医療用ドローンを活用した医療物資の配送が行われています。
長野県では、医療用ドローンを用いた災害時の医療支援に向けた実証実験が行われています。
愛媛県でも、医療用ドローンを用いた離島医療支援の実証実験が行われています。
岐阜県では、医療用ドローンを活用した移植用臓器の輸送に向けた実証実験が行われています。
東京都でも、医療用ドローンを活用した救急医療の実証実験が行われ、2021年には、東京都内の4つの医療機関が参加し、心肺蘇生用具などをドローンで輸送する実験が行われました。
以上が、日本の各自治体における医療用ドローンの開発や実証実験の一例です。
日本でも、災害時や離島医療支援、移植臓器の輸送、救急医療など、様々な分野で医療用ドローンが活用される可能性があることが示されています。
5.医療ドローンの問題点や課題
では現在、考えられている医療ドローンの問題点や課題にスポットをあててみます。
品質確保と温度管理、医療品の品質を確保するためには、適切な温度管理が必要です。
ドローンでの輸送中に品質が変化する可能性もあります。
患者への確実な授与、医療品をドローンで運ぶ場合、誰が患者に直接手渡すかが問題になります。
また、薬剤の内容が患者に漏れることがないようにすることも重要です。
プライバシー確保、医療品の配送においては、患者のプライバシーを守ることも大切です。
ドローンによる配送方法には、オンラインでの配送確認や宅配ロッカーを使用するなどの方法があります。
禁止される医療品の配送、麻薬・向精神薬や覚醒剤原料、放射性医薬品、毒薬・劇薬など、厳格な管理が必要な薬剤の配送は禁止されています。
墜落や不時着のリスク、ドローンの墜落や不時着の可能性を完全になくすことはできないため、配送中にリスクが生じる可能性があります。
規制の未整備、医療ドローンに関する規制が未整備であるため、運用に関する不透明な点が多く存在します。
これらの問題点や課題を克服するためには、適切なガイドラインの整備や、技術面の改善、安全対策の強化が必要です。
また、ドローンの使用に対する正確な評価を行い、適切な運用方法を模索する必要があります。
6.医療用ドローンの未来
このように、医療現場でのドローンの活用がますます進展することが期待されており、
今後どのような可能性があるのか、医療現場がどのように変化するのか、その未来を考えていきます。
まず、ドローンとドクターヘリのコラボレーションによる医療モデルでは、ドローンは第一に事故情報の収集、第二に医薬品や機器の運搬が挙げられます。
救急現場で簡易な計測器や救急セットを届けることで物流的な役割も果たすことができます。
より高度な関わり方としては、AEDからスマートフォンに心電図データを飛ばしたり、ドローンに搭載された赤外線カメラで傷病者の体温を確認することが考えられます。
これらが実現すれば、遠隔医療の一助になることは間違いありません。
また、傷病者の血液サンプルを市街地の医療機関に運ぶことができるようになれば、救急車が医療機関に到着する前に血液検査の結果を知ることができ、速やかな治療につながります。
現代のヘルスケアシステムは、人々の生活の質を向上させるために、人間の知性が成し遂げた最大の功績のひとつですが、世界の僻地や開発途上地域には、今でも基本的なヘルスケアへのアクセスできない人々が多く存在しています。
このようなギャップを埋めるために、無人航空機は優れた手段となり得ます。
ドローンを使えば、場所を問わずにジャストインタイムで主要な医療アイテムを再補給することができ、現地で血小板や血液などのコールドチェーン製品を保管するための設備を用意する必要がなく、これらをオンデマンドで供給することができます。
また、ドローンは高度なセンサーやカメラを搭載しているため災害時に多くの情報を収集してくれます。
また、ドローンの安全性と信頼性の確保も重要な要素です。
医療現場では、高度な正確性が求められるため、ドローンの技術的な信頼性が確保されていることが必須条件です。
ドローンの運用にあたっては、万が一の事故が起こらないよう、適切な規制やガイドラインを策定する必要があります。
実際、ドローンによる医療サービスを提供する際には、民間航空機事故調査委員会に報告することが義務付けられています。
最後に、医療ドローンは、医療現場における効率性と費用対効果の向上に大きく貢献することが期待されています。
しかしながら、まだ多くの課題が残されています。
これらの課題を克服することができれば、医療ドローンは、医療現場の効率化や、
遠隔地の人々への医療アクセスの向上など、医療に関する様々な課題解決に貢献することができます。
以上、医療ドローンについて簡単に解説させていただきました。
最後までご覧いただき有難うございました。
膝に直接貼るジェルシート型ヒアルロン酸『ヒアロエイド』
